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　周南市の総合化学メーカー、東ソー（山本寿宣社長）は25日、定時株主総会の後に南陽事業所（田代克志所長）で、山本社長と田代所長が記者会見を開いた。2020年度の業績、21年度の業績予想、設備投資計画、二酸化炭素の回収、原料化など脱炭素に向けた今後の取り組みなどを説明した。

　山本社長は「2020年度の決算は、新型コロナウイルスの影響で上期は業績が低迷したが、下期で需要が持ち直して通期では900億円近い営業利益を確保した」と報告。22年3月期の業績予想は「コロナ前の想定水準まで需要の回復が見込めず、営業利益930億円を予想。中期経営計画の目標額1100億円には未達ながら、業績は順調に回復している」と述べた。

　今後の南陽事業所の設備投資では、医療用手袋などに使われるクロロプレンゴムの生産能力の設備増強を10月に完工すること、2022年度に検査棟の建設、23年度に100億円を投じて臭素の生産能力増強を図るとした。

　研究成果の発表では、昨年8月に販売を始めた新型コロナウイルスの検査試薬、南陽事業所の有機材料研究所で開発中の高性能アルデヒド捕捉剤などを紹介した。アルデヒドはシックハウス症候群の原因物質で、この捕捉剤によって高効率、高速で捉えることができる。

　脱炭素に向けた対応にも触れ、発電ボイラでのバイオマス利用やエネルギー多消費プラントの改造などの省エネ投資、二酸化炭素回収と原料化の技術開発を進めるとした。4月から、周南市の公共施設から出るせん定樹木をバイオマス燃料として活用していることも述べた。

　田代所長は「南陽事事業所ではここ数年、高卒の一般職を毎年6、70人採用。10年間で600人近くが入り、若い人材でプラントを動かす強じんな事業所に変わってきている。環境の変化はこれまで以上にあると思うが、従業員一丸となり力強い事業所として、周南から世界に発信できるように頑張っていきたい」と話した。

　山本社長は「地元の企業が活気づくことが、市、県を活気づけることにつながる」と述べた。