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　山口県周南市の総合化学メーカー、東ソー㈱（桒田守社長）は12日、グループ全体の2023年3月期連結決算を発表した。売上高は円安進行などで初めて1兆円を超えた。一方、原燃料高の影響が販売価格上昇の影響を上回ったことによる交易条件の悪化などで営業利益は前年より約5割減り増収減益となった。

　売上高は前期の9,185億円から16％増の1兆644億円で、ナフサなどの原燃料価格の上昇による販売価格の上昇や価格是正、円安進行が寄与した。

　本業のもうけを示す営業利益は、前期の1,440億円から48％減り746億円。経常利益も1,605億円から44％減の900億円、純利益も1,079億円から53％減の503億円。減益は3期ぶりだった。

　この日は同市の南陽事業所で会見があり、土家崇南陽経理課長と谷野健一課長代理が決算内容を説明した。

　期末配当は前期の1株あたり50円から10円減り40円。中間配当は40円で、年間合計額は過去最高だった昨年の80円と同額とした。

　来期業績は、足下の実勢を反映して、売上高を2％増の1兆800億円と見込む。国内価格の是正などで営業利益は27％増の950億円、経常利益は6％増の950億円、純利益を19％増の600億円とした。

　部門別の主要品目、売上高、営業利益は次の通り。

　石油化学=オレフィン・ポリマー、2061億円（前期比16％増）、121億円（同23％減）

　クロル・アルカリ=化学品・ウレタン・セメント、4064億円（12％増）、△107億円（802億円減）

　機能商品=バイオサイエンス・有機化成品・高機能材料、2708億円（20％増）、523億円（20％増）

　エンジニアリング=水処理、1381億円（19％増）、180億円（46％増）

　その他=運送・検査など、430億円（15％増）、29億円（6％減）。