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　昨年9月5日に徳山下松港の周南市新宮町の出光興産㈱徳山事業所西地区東桟橋付近で見つかった不発弾の処理が25日にあり、海上自衛隊が不発弾を水中で爆破させた。

　この不発弾は長さ120センチ、直径40センチ。処理にあたっては関係する14機関で不発弾処理等現地対策本部（本部長・藤井律子市長）を24日に速玉町の出光会館に設置した。

　25日は午前6時に作業をスタート。カウントダウンに続いて11時8分に爆破させ、現地では水柱が上がった。潜水して成功を確認し、午後1時8分、藤井本部長が作業の終了を宣言。9月から続いていた航行・停泊禁止区域なども解除された。

　爆破にあたって、処理現場から半径600メートルは航行・停泊禁止、半径300メートル以内は入水禁止とし、陸上は出光興産徳山事業所構内の一部を立入禁止とした。桟橋などの防護対策として全国でも初の気泡を発生させて水中爆破の影響を緩和させるバブルカーテンを設置した。

　この処理費用は県が補正予算に8億円を予算計上し、そのうち4億円は周南市が負担する。ただ、全国的に不発弾の処理費用は誰が負担するのか明確ではなく、課題となっている。

　終了の宣言後、対策本部で藤井本部長と各機関の代表らが記者会見し、藤井本部長は「悪天候の中、たくさんの人のおかげで成功した。感謝という言葉以外に出てこない」と述べた。

　また、同事業所の敷地には終戦まで海軍燃料廠があり、終戦の年の5月と7月に徳山に対し、米軍による空襲があった。不発弾は米軍の爆弾かどうかは不明だが、藤井本部長は戦後80年目に見つかったことについて「空襲など戦争の犠牲者からの“忘れないでほしい”というメッセージのように感じた」と述べた。