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　周南公立大学と大塚製薬中国支店が14日、健康・スポーツ・地域貢献分野における包括連携協定を締結した。健康とウェルビーイングの社会実装を通じた地域貢献を目的に、学生や地域住民の健康増進、スポーツ振興などで連携を進める。大塚製薬と山口県内大学との包括連携協定締結は初という。

　両者は教育分野、学生・クラブ活動支援、地域連携、防災危機管理など4項目での連携を進める。教育分野では、スポーツ栄養や健康管理に関する連携講義、特別講演などを実施。地域連携では熱中症対策、自治体、地域団体と連携した健康増進事業を、学生クラブ活動においてはコンディショニング支援、栄養・水分補給指導、スポーツデータを活用した競技力向上を支援する。防災・危機管理分野では、災害対応型自動販売機の設置や災害時の飲料、栄養補給の支援をなどに取り組む。

　締結式で大塚製薬㈱中国支店の加納大輔支店長は「熱中症は正しい知識と行動変容によって防ぐことができる。学生だけでなく地域全体に健康リテラシーを広げたい」と述べた。

　周南公立大学の進士正人学長は「1人暮らしの学生も多く、初めて自分自身で健康管理をする世代。自分の体をマネジメントできる知識を身につけることが大切」と強調。「スポーツ、看護、福祉を学ぶ学生たちが地域に出て、健康づくりや熱中症予防などを伝えていくことが地域貢献につながる」と期待を寄せた。