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　能登半島地震では避難所に想定を大きく超える被災者が集まり、被災当初は食料をはじめ、必要な物資が届かず、不安な中で過ごした被災者も多かったという。山口県周南3市の備蓄品はどうなっているのか、各市の防災危機管理課に取材した。各市とも備蓄品はあるが、住民の大半が避難所を利用しなければならない状態ではまったく足らず、保管場所も数カ所にとどまり、避難所にはわずかな数量しかない実状がわかった。

［周南市］

　周南市では、食料は水を加えるだけで食べることができるアルファ化米1万6700食と飲料水は500ミリリットルのペットボトル3万本を備蓄。これらは本庁、学び・交流プラザ、熊毛総合支所、鹿野総合支所と、一部は須金、大津島にも配置している。

　資機材では、能登半島地震でも避難所の環境改善につながると言われたダンボールベッドが50台と、簡易ベッドが150台、敷マット900枚を備蓄。プライバシーを保てるテントが340張ある。

［下松市］

　下松市はアルファ化米が1万5900食を防災倉庫と各避難所に配備。飲料水は、上下水道局が4千本を備蓄している。

　ダンボールベッドは22台▽簡易ベッドは80台、敷きマットは900枚▽プライバシー保護の「プライベートルーム」は229個で、本庁と下松スポーツ公園の防災倉庫、各避難所に置いている。

［光　市］

　光市は、食料はアルファ化米3250食、飲料水が3250本と、ビスコ1140袋などを用意。本庁と各避難所に分散して保管している。本庁で保管している分は本庁の隣に建設して3月末から使用できる市防災指令拠点施設に近く移す。

　簡易ベッドはないが、ダンボールベッドを50台と、間仕切りのパーティション142台、テント101張、床に敷くロールマット600枚を備蓄している。

不足資機材確保へ協定

　各市とも食料や資機材が不足した場合に提供を受けるため、企業と協定を結んでいる。周南市の相手先は55件で、そのうち16件が物資の提供。下松市もスーパーマーケットやホームセンターなどを含め52件の協定を結んでいる。光市も同様の協定があるという。

　各市では避難時に食料などを用意することも呼びかけ、下松市では用意したい防災グッズを１階に展示しているが、地震や津波では市民が持ち出せない場合も想定される。

　担当者は「少しずつでも物資を増やしていくしかない」（周南市）▽「被災直後をどうするのか課題になる」（光市）と話しているが、住民の大半が被災者となる災害の対応もすぐに準備することは難しく、課題となっている。