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4機関を1カ所に集約 今春完成の研究本館 村岡知事、藤井市長に披露
地域周南市東ソー(山本寿宣社長)が周南市開成町の南陽事業所(田代克志所長)に今年1月に完成させ、3月から供用開始の研究本館の説明会が7日、村岡嗣政知事、周南市の藤井市長、佐田邦男副市長らを迎えて開かれ、最新鋭の研究設備が披露された。
研究本館は4階建てで延べ床面積は9618.22平方メートル。同事業所内にあった無機材料研究所、有機材料研究所、技術センター、東ソー分析センターを1カ所にまとめた。投資額は2018年8月に完成した隣の本館と合わせて110億円。
館内で働く従業員は180人。“異文化交流〟の拠点となるよう、110人が席を並べる事務スペースや、複数の分野の実験に使用する広々とした実験室、図書ラウンジなど共有スペースがある。
この日は1階の大会議室で、山本社長が「新たな成長産業やビジネスの創出を推進することにより、山口県の未来を切り拓く産業維新への挑戦にも貢献できる」と述べた。
山田正幸取締役常務執行役員研究企画部長が全社では1,040人の研究員がおり、ライフサイエンス、環境・エネルギー、電子材料分野に重点的に取り組んでいることなど、同社の研究開発の概要を説明した。
参加者は人の歯を再現できるセラミックスの歯科材料の製品、ジルコニアの研究で、歯の形などに焼成して強度などを調べる様子や、液状のセルフトロン(導電性高分子)を布に染み込ませたり、フィルムに塗ることで布やフィルムが通電するようになる実験など、同社の最先端の研究成果を見て回った。
村岡知事は「山口発で世界の暮らしを変える研究が生まれるとうれしい」、藤井市長は「世界に誇れる研究がここからスタートすることをうれしく思います」と期待していた。
